掲載データはすべて行政・公的統計の一次データから当社集計した実データです(定義と限界は算出方法・初めての方はサイトの読み方・引用はCC BY 4.0で自由)。
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どの駅に、何が何軒あるか — 駅ランキング 実データ

この駅の徒歩圏に、その業種の店が何軒あるか。1都3県に所在する1,551駅を業種別に並べています。

駅約800m圏の事業所数(自治体の許可・届出台帳などの実データから当社集計)。カテゴリ → 業種の順で絞り込めます(初期状態は全業種)。条件で駅を絞るには「詳細条件」を開いてください。

幼稚園の市場を見る(1都3県の総数・密度の上位・出店が多いエリアの商圏) ›

詳細条件(駅スクリーナー: 乗降客数・圏内人口・事業所数・密度・営業年数・法人純増で絞り込む)
条件をリセット

空欄は「条件なし」。条件を入れた変数が欠測(—)の駅は結果から外れます。下限値(+)・要確認(⚠)の駅も既定で外れます(上のチェックで含められます)。すべての条件はURLに入るので、そのまま共有・ブックマークできます。母集団は1都3県に所在する1,551駅(駅マスタ1,690駅のうち1都3県外の139駅は除外・訂正第1号)。

該当 293駅 | 並び: 事業所数の多い順
1〜60位を表示(1/5ページ)
= その自治体が台帳を公開していないための欠測(店が無いという意味ではありません)+ = 一部市区が台帳未公開のため下限値(順位の母集団からは外します) = 0件表示の注意・品質ゲートで保留中のセル台帳時点 = 台帳の最終収載月(取得は全て 2026-08): 3ヶ月以内 半年以内 1年以内 1年超 ?時点不明

順位の母集団について。順位は下限値(+)の行を除いた293駅で振っています(+の行は「—」)。駅ページの順位バッジ(1都3県の全駅分布での順位)と母数を揃えるためです。都県・路線で絞り込んでいる場合は、その絞り込みの中での順位になります。

順位エリア施設数乗降客数/日年数中央値データ時点比較追加
1 東中野 東京都 中野区 8 84,639 2023年度 比較
2 上中里 東京都 北区 7 13,094 2023年度 比較
3 目白 東京都 豊島区 7 61,680 2023年度 比較
4 飯田橋 東京都 千代田区 6 338,698 2023年度 比較
5 赤羽 東京都 北区 5 191,364 2023年度 比較
6 池袋 東京都 豊島区 5 2,208,470 2023年度 比較
7 稲毛海岸 千葉県 千葉市美浜区 5 37,038 2023年度 比較
8 石川町 神奈川県 横浜市中区 5 55,458 2023年度 比較
9 亀戸 東京都 江東区 5 111,180 2023年度 比較
10 川崎新町 神奈川県 川崎市川崎区 5 2023年度 比較
11 小岩 東京都 江戸川区 5 111,126 2023年度 比較
12 駒込 東京都 豊島区 5 115,877 2023年度 比較
13 日暮里 東京都 荒川区 5 620,416 2023年度 比較
14 西荻窪 東京都 杉並区 5 79,272 2023年度 比較
15 尾久 東京都 北区 5 18,970 2023年度 比較
16 高田馬場 東京都 新宿区 5 739,235 2023年度 比較
17 秋葉原 東京都 千代田区 4 887,218 2023年度 比較
18 五反田 東京都 品川区 4 346,423 2023年度 比較
19 検見川浜 千葉県 千葉市美浜区 4 27,740 2023年度 比較
20 北赤羽 東京都 北区 4 34,182 2023年度 比較
21 三河島 東京都 荒川区 4 21,102 2023年度 比較
22 武蔵新城 神奈川県 川崎市中原区 4 63,470 2023年度 比較
23 西大井 東京都 品川区 4 31,864 2023年度 比較
24 御茶ノ水 東京都 文京区 4 245,509 2023年度 比較
25 小田栄 神奈川県 川崎市川崎区 4 2023年度 比較
26 大森 東京都 大田区 4 145,136 2023年度 比較
27 新小岩 東京都 葛飾区 4 133,070 2023年度 比較
28 宿河原 神奈川県 川崎市多摩区 4 15,146 2023年度 比較
29 田端 東京都 北区 4 81,794 2023年度 比較
30 上尾 埼玉県 上尾市 3 72,670 2023年度 比較
31 阿佐ヶ谷 東京都 杉並区 3 76,512 2023年度 比較
32 浅草橋 東京都 台東区 3 140,436 2023年度 比較
33 馬喰町 東京都 中央区 3 43,620 2023年度 比較
34 藤沢 神奈川県 藤沢市 3 362,430 2023年度 比較
35 羽村 東京都 羽村市 3 22,878 2023年度 比較
36 八丁堀 東京都 中央区 3 144,423 2023年度 比較
37 東神奈川 神奈川県 横浜市神奈川区 3 64,098 2023年度 比較
38 平塚 神奈川県 平塚市 3 290,586 2023年度 比較
39 保土ヶ谷 神奈川県 横浜市保土ケ谷区 3 55,268 2023年度 比較
40 本八幡 千葉県 市川市 3 169,618 2023年度 比較
41 亀有 東京都 葛飾区 3 74,798 2023年度 比較
42 鹿島田 神奈川県 川崎市幸区 3 30,816 2023年度 比較
43 川口 埼玉県 川口市 3 142,708 2023年度 比較
44 錦糸町 東京都 墨田区 3 267,193 2023年度 比較
45 衣笠 神奈川県 横須賀市 3 14,310 2023年度 比較
46 北松戸 千葉県 松戸市 3 38,220 2023年度 比較
47 北千住 東京都 足立区 3 1,158,769 2023年度 比較
48 北浦和 埼玉県 さいたま市浦和区 3 90,170 2023年度 比較
49 高円寺 東京都 杉並区 3 86,592 2023年度 比較
50 国立 東京都 国立市 3 90,396 2023年度 比較
51 港南台 神奈川県 横浜市港南区 3 53,908 2023年度 比較
52 南千住 東京都 荒川区 3 71,003 2023年度 比較
53 武蔵小金井 東京都 小金井市 3 106,684 2023年度 比較
54 長津田 神奈川県 横浜市緑区 3 229,683 2023年度 比較
55 西千葉 千葉県 千葉市稲毛区 3 38,812 2023年度 比較
56 西日暮里 東京都 荒川区 3 342,348 2023年度 比較
57 小田原 神奈川県 小田原市 3 145,163 2023年度 比較
58 王子 東京都 北区 3 161,494 2023年度 比較
59 大久保 東京都 新宿区 3 44,558 2023年度 比較
60 大崎 東京都 品川区 3 274,029 2023年度 比較

該当293駅のうち1〜60位を表示。出典は国の公的施設データ(全数)。路線=JR東日本の駅(乗り入れ含む・国土数値情報S12の運営会社ベース)。

⚠ 隣接駅の数値は合算できません

駅800m圏は円で重なるため、近接する駅(例: 原宿と明治神宮前は約350m)は同じ事業所を双方で計上します。エリアの総数・シェアを出すときは、圏域の重なりがない市区町村ビューを使ってください。

このサイトの用語(駅800m圏・台帳・「—」「+」の意味)
駅800m圏
駅から半径約800m(徒歩10分)。隣の駅と圏が重なるため、駅同士の数値は足し算できません。合計は市区町村ページで。
台帳
自治体が公開する営業許可・届出の一覧(美容所・理容所・飲食店など)。広告や口コミではなく行政記録です。
—(データなし)
その自治体が台帳を公開していないための欠測です。店が無いという意味ではありません。
+(下限値)
圏内の一部市区が台帳未公開のため、実際はこの数以上という意味です。
純増
設立 −(マイナス)廃業。増えた数から消えた数を引いた正味の増減です。
掲載チェーン計
行政台帳がない業種で、当サイト掲載チェーンの店舗数を合計したもの。業態の全数ではありません。
チェーン店の数え方
各ブランドの公式店舗一覧から取得した店舗数です。当サイトが掲載していないブランドは含まれないため業態の全数ではありません。とくに家電量販店は大手3社(ビックカメラ・ヨドバシカメラ・ケーズデンキ)が機械取得に応じておらず欠測しています。業種ごとにカバレッジが違う点にご注意ください。
病院
医療法上の病院(病床20床以上の入院施設)。診療所(無床〜19床)とは別に数えています。テナント需要そのものの指標ではありません——区画として流通する数ではなく、その街にどれだけ集客核・生活インフラがあるかを測る立地環境の指標としてお使いください(大学病院の周辺に調剤薬局・クリニック・介護事業所が集まる、といった読み方)。
昼夜間人口比率
昼間人口 ÷ 夜間人口 × 100(国勢調査2020)。100%を超えるほど「昼に人が流入する街」、100%未満は「住宅地(ベッドタウン)」です。事業所の密度を人口で割るとき、この比率が高い街ほど夜間人口は分母として不適切になります。
センサス全数
経済センサス(2021年)による全事業所数。全国一律・全市区悉皆の「網羅」の数字です。台帳やチェーン集計より時点は古いものの、台帳が未公開の市区でも水準が分かります。
坪単価
1坪(約3.31m2)あたりの土地の値段。当サイトは地価公示(毎年1月1日時点の更地の正常価格)を万円/坪に換算して表示します。実際の取引価格・賃料そのものではありません。
実勢取引価格
国土交通省「不動産情報ライブラリ」が公表する実際に成立した売買の価格です。公示地価(更地の正常価格・鑑定評価)とは別物で、建物の価格や売り急ぎなどの個別事情を含みます。両者が食い違うのは異常ではありません。取引が5件未満の区分は表示していません(§3h-2)。

掲載していない業種(ジム・クリニックなど)は、営業許可の台帳が市区町村単位で公開されていないためです。学習塾・英会話・音楽教室など許認可のない業種は主要チェーンの教室数で、会社設立ベースの動向は業態レポート(新設法人キーワード)で読めます。