掲載データはすべて行政・公的統計の一次データから当社集計した実データです(定義と限界は算出方法・初めての方はサイトの読み方・引用はCC BY 4.0で自由)。
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どの駅に、何が何軒あるか — 駅ランキング 実データ

この駅の徒歩圏に、その業種の店が何軒あるか。1都3県に所在する1,551駅を業種別に並べています。

駅約800m圏の事業所数(自治体の許可・届出台帳などの実データから当社集計)。カテゴリ → 業種の順で絞り込めます(初期状態は全業種)。条件で駅を絞るには「詳細条件」を開いてください。

中学校の市場を見る(1都3県の総数・密度の上位・出店が多いエリアの商圏) ›

詳細条件(駅スクリーナー: 乗降客数・圏内人口・事業所数・密度・営業年数・法人純増で絞り込む)
条件をリセット

空欄は「条件なし」。条件を入れた変数が欠測(—)の駅は結果から外れます。下限値(+)・要確認(⚠)の駅も既定で外れます(上のチェックで含められます)。すべての条件はURLに入るので、そのまま共有・ブックマークできます。母集団は1都3県に所在する1,551駅(駅マスタ1,690駅のうち1都3県外の139駅は除外・訂正第1号)。

該当 248駅 | 並び: 事業所数の多い順
1〜60位を表示(1/5ページ)
= その自治体が台帳を公開していないための欠測(店が無いという意味ではありません)+ = 一部市区が台帳未公開のため下限値(順位の母集団からは外します) = 0件表示の注意・品質ゲートで保留中のセル台帳時点 = 台帳の最終収載月(取得は全て 2026-08): 3ヶ月以内 半年以内 1年以内 1年超 ?時点不明

順位の母集団について。順位は下限値(+)の行を除いた248駅で振っています(+の行は「—」)。駅ページの順位バッジ(1都3県の全駅分布での順位)と母数を揃えるためです。都県・路線で絞り込んでいる場合は、その絞り込みの中での順位になります。

順位エリア施設数乗降客数/日年数中央値データ時点比較追加
1 駒込 東京都 豊島区 8 115,877 2023年度 比較
2 市ヶ谷 東京都 新宿区 7 336,734 2023年度 比較
3 両国 東京都 墨田区 6 62,602 2023年度 比較
4 王子 東京都 北区 5 161,494 2023年度 比較
5 鶯谷 東京都 台東区 5 42,224 2023年度 比較
6 飯田橋 東京都 千代田区 4 338,698 2023年度 比較
7 石川町 神奈川県 横浜市中区 4 55,458 2023年度 比較
8 目白 東京都 豊島区 4 61,680 2023年度 比較
9 西大井 東京都 品川区 4 31,864 2023年度 比較
10 尾久 東京都 北区 4 18,970 2023年度 比較
11 巣鴨 東京都 豊島区 4 208,930 2023年度 比較
12 田町 東京都 港区 4 218,592 2023年度 比較
13 浅草橋 東京都 台東区 3 140,436 2023年度 比較
14 板橋 東京都 豊島区 3 60,236 2023年度 比較
15 十条 東京都 北区 3 64,214 2023年度 比較
16 蒲田 東京都 大田区 3 382,179 2023年度 比較
17 上中里 東京都 北区 3 13,094 2023年度 比較
18 錦糸町 東京都 墨田区 3 267,193 2023年度 比較
19 小岩 東京都 江戸川区 3 111,126 2023年度 比較
20 西川口 埼玉県 川口市 3 100,892 2023年度 比較
21 大口 神奈川県 横浜市神奈川区 3 34,742 2023年度 比較
22 大塚 東京都 豊島区 3 97,018 2023年度 比較
23 さいたま新都心 埼玉県 さいたま市中央区 3 98,664 2023年度 比較
24 水道橋 東京都 文京区 3 165,714 2023年度 比較
25 高田馬場 東京都 新宿区 3 739,235 2023年度 比較
26 赤羽 東京都 北区 2 191,364 2023年度 比較
27 阿佐ヶ谷 東京都 杉並区 2 76,512 2023年度 比較
28 馬喰町 東京都 中央区 2 43,620 2023年度 比較
29 分倍河原 東京都 府中市 2 150,308 2023年度 比較
30 千葉みなと 千葉県 千葉市中央区 2 45,658 2023年度 比較
31 越中島 東京都 江東区 2 9,614 2023年度 比較
32 淵野辺 神奈川県 相模原市中央区 2 65,502 2023年度 比較
33 八王子 東京都 八王子市 2 195,008 2023年度 比較
34 東飯能 埼玉県 飯能市 2 15,041 2023年度 比較
35 東小金井 東京都 小金井市 2 55,210 2023年度 比較
36 東浦和 埼玉県 さいたま市緑区 2 51,774 2023年度 比較
37 平間 神奈川県 川崎市中原区 2 24,786 2023年度 比較
38 保土ヶ谷 神奈川県 横浜市保土ケ谷区 2 55,268 2023年度 比較
39 本千葉 千葉県 千葉市中央区 2 23,878 2023年度 比較
40 本郷台 神奈川県 横浜市栄区 2 33,922 2023年度 比較
41 池袋 東京都 豊島区 2 2,208,470 2023年度 比較
42 稲毛海岸 千葉県 千葉市美浜区 2 37,038 2023年度 比較
43 鎌倉 神奈川県 鎌倉市 2 98,180 2023年度 比較
44 亀戸 東京都 江東区 2 111,180 2023年度 比較
45 金町 東京都 葛飾区 2 91,280 2023年度 比較
46 笠幡 埼玉県 川越市 2 5,234 2023年度 比較
47 千葉県 柏市 2 352,704 2023年度 比較
48 川崎新町 神奈川県 川崎市川崎区 2 2023年度 比較
49 検見川浜 千葉県 千葉市美浜区 2 27,740 2023年度 比較
50 北千住 東京都 足立区 2 1,158,769 2023年度 比較
51 北与野 埼玉県 さいたま市中央区 2 19,964 2023年度 比較
52 高円寺 東京都 杉並区 2 86,592 2023年度 比較
53 国分寺 東京都 国分寺市 2 299,915 2023年度 比較
54 熊川 東京都 福生市 2 2023年度 比較
55 目黒 東京都 品川区 2 433,645 2023年度 比較
56 南浦和 埼玉県 さいたま市南区 2 123,518 2023年度 比較
57 武蔵溝ノ口 神奈川県 川崎市高津区 2 145,660 2023年度 比較
58 武蔵中原 神奈川県 川崎市中原区 2 50,214 2023年度 比較
59 武蔵境 東京都 武蔵野市 2 143,173 2023年度 比較
60 長津田 神奈川県 横浜市緑区 2 229,683 2023年度 比較

該当248駅のうち1〜60位を表示。出典は国の公的施設データ(全数)。路線=JR東日本の駅(乗り入れ含む・国土数値情報S12の運営会社ベース)。

⚠ 隣接駅の数値は合算できません

駅800m圏は円で重なるため、近接する駅(例: 原宿と明治神宮前は約350m)は同じ事業所を双方で計上します。エリアの総数・シェアを出すときは、圏域の重なりがない市区町村ビューを使ってください。

このサイトの用語(駅800m圏・台帳・「—」「+」の意味)
駅800m圏
駅から半径約800m(徒歩10分)。隣の駅と圏が重なるため、駅同士の数値は足し算できません。合計は市区町村ページで。
台帳
自治体が公開する営業許可・届出の一覧(美容所・理容所・飲食店など)。広告や口コミではなく行政記録です。
—(データなし)
その自治体が台帳を公開していないための欠測です。店が無いという意味ではありません。
+(下限値)
圏内の一部市区が台帳未公開のため、実際はこの数以上という意味です。
純増
設立 −(マイナス)廃業。増えた数から消えた数を引いた正味の増減です。
掲載チェーン計
行政台帳がない業種で、当サイト掲載チェーンの店舗数を合計したもの。業態の全数ではありません。
チェーン店の数え方
各ブランドの公式店舗一覧から取得した店舗数です。当サイトが掲載していないブランドは含まれないため業態の全数ではありません。とくに家電量販店は大手3社(ビックカメラ・ヨドバシカメラ・ケーズデンキ)が機械取得に応じておらず欠測しています。業種ごとにカバレッジが違う点にご注意ください。
病院
医療法上の病院(病床20床以上の入院施設)。診療所(無床〜19床)とは別に数えています。テナント需要そのものの指標ではありません——区画として流通する数ではなく、その街にどれだけ集客核・生活インフラがあるかを測る立地環境の指標としてお使いください(大学病院の周辺に調剤薬局・クリニック・介護事業所が集まる、といった読み方)。
昼夜間人口比率
昼間人口 ÷ 夜間人口 × 100(国勢調査2020)。100%を超えるほど「昼に人が流入する街」、100%未満は「住宅地(ベッドタウン)」です。事業所の密度を人口で割るとき、この比率が高い街ほど夜間人口は分母として不適切になります。
センサス全数
経済センサス(2021年)による全事業所数。全国一律・全市区悉皆の「網羅」の数字です。台帳やチェーン集計より時点は古いものの、台帳が未公開の市区でも水準が分かります。
坪単価
1坪(約3.31m2)あたりの土地の値段。当サイトは地価公示(毎年1月1日時点の更地の正常価格)を万円/坪に換算して表示します。実際の取引価格・賃料そのものではありません。
実勢取引価格
国土交通省「不動産情報ライブラリ」が公表する実際に成立した売買の価格です。公示地価(更地の正常価格・鑑定評価)とは別物で、建物の価格や売り急ぎなどの個別事情を含みます。両者が食い違うのは異常ではありません。取引が5件未満の区分は表示していません(§3h-2)。

掲載していない業種(ジム・クリニックなど)は、営業許可の台帳が市区町村単位で公開されていないためです。学習塾・英会話・音楽教室など許認可のない業種は主要チェーンの教室数で、会社設立ベースの動向は業態レポート(新設法人キーワード)で読めます。