掲載データはすべて行政・公的統計の一次データから当社集計した実データです(定義と限界は算出方法・初めての方はサイトの読み方・引用はCC BY 4.0で自由)。
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どの駅に、何が何軒あるか — 駅ランキング 実データ

この駅の徒歩圏に、その業種の店が何軒あるか。1都3県に所在する1,551駅を業種別に並べています。

駅約800m圏の事業所数(自治体の許可・届出台帳などの実データから当社集計)。カテゴリ → 業種の順で絞り込めます(初期状態は全業種)。条件で駅を絞るには「詳細条件」を開いてください。

大学・短大・高専の市場を見る(1都3県の総数・密度の上位・出店が多いエリアの商圏) ›

詳細条件(駅スクリーナー: 乗降客数・圏内人口・事業所数・密度・営業年数・法人純増で絞り込む)
条件をリセット

空欄は「条件なし」。条件を入れた変数が欠測(—)の駅は結果から外れます。下限値(+)・要確認(⚠)の駅も既定で外れます(上のチェックで含められます)。すべての条件はURLに入るので、そのまま共有・ブックマークできます。母集団は1都3県に所在する1,551駅(駅マスタ1,690駅のうち1都3県外の139駅は除外・訂正第1号)。

該当 330駅 | 並び: 事業所数の多い順
121〜180位を表示(3/6ページ)
= その自治体が台帳を公開していないための欠測(店が無いという意味ではありません)+ = 一部市区が台帳未公開のため下限値(順位の母集団からは外します) = 0件表示の注意・品質ゲートで保留中のセル台帳時点 = 台帳の最終収載月(取得は全て 2026-08): 3ヶ月以内 半年以内 1年以内 1年超 ?時点不明

順位の母集団について。順位は下限値(+)の行を除いた330駅で振っています(+の行は「—」)。駅ページの順位バッジ(1都3県の全駅分布での順位)と母数を揃えるためです。都県・路線で絞り込んでいる場合は、その絞り込みの中での順位になります。

順位エリア施設数乗降客数/日年数中央値データ時点比較追加
121 泉岳寺 東京都 港区 2 180,019 2023年度 比較
122 仙川 東京都 調布市 2 67,190 2023年度 比較
123 千城台北 千葉県 千葉市若葉区 2 2,107 2023年度 比較
124 洗足 東京都 目黒区 2 13,239 2023年度 比較
125 世田谷 東京都 世田谷区 2 7,592 2023年度 比較
126 芝公園 東京都 港区 2 23,262 2023年度 比較
127 下落合 東京都 新宿区 2 10,815 2023年度 比較
128 品川シーサイド 東京都 品川区 2 28,947 2023年度 比較
129 新江古田 東京都 練馬区 2 18,317 2023年度 比較
130 東雲 東京都 江東区 2 13,230 2023年度 比較
131 初台 東京都 渋谷区 2 49,640 2023年度 比較
132 松陰神社前 東京都 世田谷区 2 9,531 2023年度 比較
133 末広町 東京都 千代田区 2 20,348 2023年度 比較
134 立飛 東京都 立川市 2 13,156 2023年度 比較
135 高島町 神奈川県 横浜市西区 2 9,001 2023年度 比較
136 天台 千葉県 千葉市稲毛区 2 3,943 2023年度 比較
137 戸部 神奈川県 横浜市西区 2 15,161 2023年度 比較
138 都電雑司ヶ谷 東京都 豊島区 2 1,067 2023年度 比較
139 東京 東京都 千代田区 2 2,115,191 2023年度 比較
140 鶴見 神奈川県 横浜市鶴見区 2 171,086 2023年度 比較
141 上野 東京都 台東区 2 1,032,886 2023年度 比較
142 上野動物園東園 東京都 台東区 2 2023年度 比較
143 上野動物園西園 東京都 台東区 2 2023年度 比較
144 牛込柳町 東京都 新宿区 2 18,826 2023年度 比較
145 牛田 東京都 足立区 2 20,364 2023年度 比較
146 矢川 東京都 国立市 2 15,248 2023年度 比較
147 横須賀中央 神奈川県 横須賀市 2 58,202 2023年度 比較
148 代々木 東京都 渋谷区 2 708,035 2023年度 比較
149 雑司が谷 東京都 豊島区 2 17,807 2023年度 比較
150 足立小台 東京都 足立区 1 3,424 2023年度 比較
151 赤羽 東京都 北区 1 191,364 2023年度 比較
152 赤坂 東京都 港区 1 66,289 2023年度 比較
153 曙橋 東京都 新宿区 1 33,879 2023年度 比較
154 秋葉原 東京都 千代田区 1 887,218 2023年度 比較
155 有明 東京都 江東区 1 7,669 2023年度 比較
156 朝霞台 埼玉県 朝霞市 1 143,856 2023年度 比較
157 安房鴨川 千葉県 鴨川市 1 2,092 2023年度 比較
158 麻布十番 東京都 港区 1 60,971 2023年度 比較
159 調布 東京都 調布市 1 127,430 2023年度 比較
160 獨協大学前 埼玉県 草加市 1 51,352 2023年度 比較
161 恵比寿 東京都 渋谷区 1 315,243 2023年度 比較
162 荏原中延 東京都 品川区 1 11,760 2023年度 比較
163 永福町 東京都 杉並区 1 28,086 2023年度 比較
164 越中島 東京都 江東区 1 9,614 2023年度 比較
165 淵野辺 神奈川県 相模原市中央区 1 65,502 2023年度 比較
166 富士見町 神奈川県 鎌倉市 1 4,914 2023年度 比較
167 福浦 神奈川県 横浜市金沢区 1 3,812 2023年度 比較
168 外苑前 東京都 港区 1 64,750 2023年度 比較
169 学園前 千葉県 千葉市緑区 1 5,147 2023年度 比較
170 月島 東京都 中央区 1 119,505 2023年度 比較
171 箱根板橋 神奈川県 小田原市 1 1,988 2023年度 比較
172 浜松町 東京都 港区 1 225,734 2023年度 比較
173 花小金井 東京都 小平市 1 49,987 2023年度 比較
174 幡ヶ谷 東京都 渋谷区 1 27,850 2023年度 比較
175 八丁堀 東京都 中央区 1 144,423 2023年度 比較
176 狭間 東京都 八王子市 1 7,259 2023年度 比較
177 東伏見 東京都 西東京市 1 20,488 2023年度 比較
178 東銀座 東京都 中央区 1 135,275 2023年度 比較
179 東小金井 東京都 小金井市 1 55,210 2023年度 比較
180 東尾久三丁目 東京都 荒川区 1 1,563 2023年度 比較

該当330駅のうち121〜180位を表示。出典は国の公的施設データ(全数)。

⚠ 隣接駅の数値は合算できません

駅800m圏は円で重なるため、近接する駅(例: 原宿と明治神宮前は約350m)は同じ事業所を双方で計上します。エリアの総数・シェアを出すときは、圏域の重なりがない市区町村ビューを使ってください。

このサイトの用語(駅800m圏・台帳・「—」「+」の意味)
駅800m圏
駅から半径約800m(徒歩10分)。隣の駅と圏が重なるため、駅同士の数値は足し算できません。合計は市区町村ページで。
台帳
自治体が公開する営業許可・届出の一覧(美容所・理容所・飲食店など)。広告や口コミではなく行政記録です。
—(データなし)
その自治体が台帳を公開していないための欠測です。店が無いという意味ではありません。
+(下限値)
圏内の一部市区が台帳未公開のため、実際はこの数以上という意味です。
純増
設立 −(マイナス)廃業。増えた数から消えた数を引いた正味の増減です。
掲載チェーン計
行政台帳がない業種で、当サイト掲載チェーンの店舗数を合計したもの。業態の全数ではありません。
チェーン店の数え方
各ブランドの公式店舗一覧から取得した店舗数です。当サイトが掲載していないブランドは含まれないため業態の全数ではありません。とくに家電量販店は大手3社(ビックカメラ・ヨドバシカメラ・ケーズデンキ)が機械取得に応じておらず欠測しています。業種ごとにカバレッジが違う点にご注意ください。
病院
医療法上の病院(病床20床以上の入院施設)。診療所(無床〜19床)とは別に数えています。テナント需要そのものの指標ではありません——区画として流通する数ではなく、その街にどれだけ集客核・生活インフラがあるかを測る立地環境の指標としてお使いください(大学病院の周辺に調剤薬局・クリニック・介護事業所が集まる、といった読み方)。
昼夜間人口比率
昼間人口 ÷ 夜間人口 × 100(国勢調査2020)。100%を超えるほど「昼に人が流入する街」、100%未満は「住宅地(ベッドタウン)」です。事業所の密度を人口で割るとき、この比率が高い街ほど夜間人口は分母として不適切になります。
センサス全数
経済センサス(2021年)による全事業所数。全国一律・全市区悉皆の「網羅」の数字です。台帳やチェーン集計より時点は古いものの、台帳が未公開の市区でも水準が分かります。
坪単価
1坪(約3.31m2)あたりの土地の値段。当サイトは地価公示(毎年1月1日時点の更地の正常価格)を万円/坪に換算して表示します。実際の取引価格・賃料そのものではありません。
実勢取引価格
国土交通省「不動産情報ライブラリ」が公表する実際に成立した売買の価格です。公示地価(更地の正常価格・鑑定評価)とは別物で、建物の価格や売り急ぎなどの個別事情を含みます。両者が食い違うのは異常ではありません。取引が5件未満の区分は表示していません(§3h-2)。

掲載していない業種(ジム・クリニックなど)は、営業許可の台帳が市区町村単位で公開されていないためです。学習塾・英会話・音楽教室など許認可のない業種は主要チェーンの教室数で、会社設立ベースの動向は業態レポート(新設法人キーワード)で読めます。