掲載データはすべて行政・公的統計の一次データから当社集計した実データです(定義と限界は算出方法・初めての方はサイトの読み方・引用はCC BY 4.0で自由)。
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どの駅に、何が何軒あるか — 駅ランキング 実データ

この駅の徒歩圏に、その業種の店が何軒あるか。1都3県に所在する1,551駅を業種別に並べています。

駅約800m圏の事業所数(自治体の許可・届出台帳などの実データから当社集計)。カテゴリ → 業種の順で絞り込めます(初期状態は全業種)。条件で駅を絞るには「詳細条件」を開いてください。

詳細条件(駅スクリーナー: 乗降客数・圏内人口・事業所数・密度・営業年数・法人純増で絞り込む)
条件をリセット

空欄は「条件なし」。条件を入れた変数が欠測(—)の駅は結果から外れます。下限値(+)・要確認(⚠)の駅も既定で外れます(上のチェックで含められます)。すべての条件はURLに入るので、そのまま共有・ブックマークできます。母集団は1都3県に所在する1,551駅(駅マスタ1,690駅のうち1都3県外の139駅は除外・訂正第1号)。

該当 1,053駅 | 並び: 事業所数の多い順
181〜240位を表示(4/18ページ)
= その自治体が台帳を公開していないための欠測(店が無いという意味ではありません)+ = 一部市区が台帳未公開のため下限値(順位の母集団からは外します) = 0件表示の注意・品質ゲートで保留中のセル台帳時点 = 台帳の最終収載月(取得は全て 2026-08): 3ヶ月以内 半年以内 1年以内 1年超 ?時点不明

順位の母集団について。順位は下限値(+)の行を除いた1,043駅で振っています(+の行は「—」)。駅ページの順位バッジ(1都3県の全駅分布での順位)と母数を揃えるためです。都県・路線で絞り込んでいる場合は、その絞り込みの中での順位になります。

順位エリア施設数乗降客数/日年数中央値データ時点比較追加
181 稲毛 千葉県 千葉市稲毛区 14 86,156 2023年度 比較
182 上板橋 東京都 板橋区 14 45,028 2023年度 比較
183 京成八幡 千葉県 市川市 14 32,061 2023年度 比較
184 鬼子母神前 東京都 豊島区 14 2,564 2023年度 比較
185 北品川 東京都 品川区 14 7,996 2023年度 比較
186 狛江 東京都 狛江市 14 41,774 2023年度 比較
187 町屋 東京都 荒川区 14 73,743 2023年度 比較
188 町屋駅前 東京都 荒川区 14 8,555 2023年度 比較
189 町屋二丁目 東京都 荒川区 14 775 2023年度 比較
190 南行徳 千葉県 市川市 14 46,441 2023年度 比較
191 三田 東京都 港区 14 248,866 2023年度 比較
192 中野新橋 東京都 中野区 14 18,258 2023年度 比較
193 西台 東京都 板橋区 14 22,647 2023年度 比較
194 西葛西 東京都 江戸川区 14 88,528 2023年度 比較
195 西川口 埼玉県 川口市 14 100,892 2023年度 比較
196 西日暮里 東京都 荒川区 14 342,348 2023年度 比較
197 大袋 埼玉県 越谷市 14 16,809 2023年度 比較
198 両国 東京都 墨田区 14 62,602 2023年度 比較
199 三ノ輪橋 東京都 荒川区 14 3,266 2023年度 比較
200 千駄木 東京都 文京区 14 25,947 2023年度 比較
201 千住大橋 東京都 足立区 14 14,744 2023年度 比較
202 洗足 東京都 目黒区 14 13,239 2023年度 比較
203 新江古田 東京都 練馬区 14 18,317 2023年度 比較
204 新庚申塚 東京都 豊島区 14 2,649 2023年度 比較
205 新日本橋 東京都 中央区 14 32,072 2023年度 比較
206 水道橋 東京都 文京区 14 165,714 2023年度 比較
207 田町 東京都 港区 14 218,592 2023年度 比較
208 東宮原 埼玉県 さいたま市北区 14 4,263 2023年度 比較
209 浦安 千葉県 浦安市 14 71,398 2023年度 比較
210 埼玉県 蕨市 14 102,934 2023年度 比較
211 雑司が谷 東京都 豊島区 14 17,807 2023年度 比較
212 曙橋 東京都 新宿区 13 33,879 2023年度 比較
213 荒川一中前 東京都 荒川区 13 699 2023年度 比較
214 麻布十番 東京都 港区 13 60,971 2023年度 比較
215 千葉 千葉県 千葉市中央区 13 239,830 2023年度 比較
216 地下鉄成増 東京都 板橋区 13 44,314 2023年度 比較
217 千歳烏山 東京都 世田谷区 13 74,178 2023年度 比較
218 代官山 東京都 渋谷区 13 26,201 2023年度 比較
219 土呂 埼玉県 さいたま市北区 13 27,762 2023年度 比較
220 学習院下 東京都 豊島区 13 1,716 2023年度 比較
221 護国寺 東京都 文京区 13 37,393 2023年度 比較
222 浜田山 東京都 杉並区 13 25,480 2023年度 比較
223 花小金井 東京都 小平市 13 49,987 2023年度 比較
224 東松原 東京都 世田谷区 13 14,378 2023年度 比較
225 東浦和 埼玉県 さいたま市緑区 13 51,774 2023年度 比較
226 本所吾妻橋 東京都 墨田区 13 17,554 2023年度 比較
227 自由が丘 東京都 目黒区 13 137,024 2023年度 比較
228 菅野 千葉県 市川市 13 4,494 2023年度 比較
229 京急蒲田 東京都 大田区 13 91,118 2023年度 比較
230 京成千葉 千葉県 千葉市中央区 13 27,978 2023年度 比較
231 京成小岩 東京都 江戸川区 13 16,763 2023年度 比較
232 目白 東京都 豊島区 13 61,680 2023年度 比較
233 南阿佐ヶ谷 東京都 杉並区 13 24,906 2023年度 比較
234 武蔵小金井 東京都 小金井市 13 106,684 2023年度 比較
235 中井 東京都 新宿区 13 41,511 2023年度 比較
236 中村橋 東京都 練馬区 13 35,844 2023年度 比較
237 日暮里 東京都 荒川区 13 620,416 2023年度 比較
238 西荻窪 東京都 杉並区 13 79,272 2023年度 比較
239 西早稲田 東京都 新宿区 13 32,955 2023年度 比較
240 沼袋 東京都 中野区 13 16,623 2023年度 比較

該当1,053駅のうち181〜240位を表示。出典は国の公的施設データ(全数)。

⚠ 隣接駅の数値は合算できません

駅800m圏は円で重なるため、近接する駅(例: 原宿と明治神宮前は約350m)は同じ事業所を双方で計上します。エリアの総数・シェアを出すときは、圏域の重なりがない市区町村ビューを使ってください。

このサイトの用語(駅800m圏・台帳・「—」「+」の意味)
駅800m圏
駅から半径約800m(徒歩10分)。隣の駅と圏が重なるため、駅同士の数値は足し算できません。合計は市区町村ページで。
台帳
自治体が公開する営業許可・届出の一覧(美容所・理容所・飲食店など)。広告や口コミではなく行政記録です。
—(データなし)
その自治体が台帳を公開していないための欠測です。店が無いという意味ではありません。
+(下限値)
圏内の一部市区が台帳未公開のため、実際はこの数以上という意味です。
純増
設立 −(マイナス)廃業。増えた数から消えた数を引いた正味の増減です。
掲載チェーン計
行政台帳がない業種で、当サイト掲載チェーンの店舗数を合計したもの。業態の全数ではありません。
チェーン店の数え方
各ブランドの公式店舗一覧から取得した店舗数です。当サイトが掲載していないブランドは含まれないため業態の全数ではありません。とくに家電量販店は大手3社(ビックカメラ・ヨドバシカメラ・ケーズデンキ)が機械取得に応じておらず欠測しています。業種ごとにカバレッジが違う点にご注意ください。
病院
医療法上の病院(病床20床以上の入院施設)。診療所(無床〜19床)とは別に数えています。テナント需要そのものの指標ではありません——区画として流通する数ではなく、その街にどれだけ集客核・生活インフラがあるかを測る立地環境の指標としてお使いください(大学病院の周辺に調剤薬局・クリニック・介護事業所が集まる、といった読み方)。
昼夜間人口比率
昼間人口 ÷ 夜間人口 × 100(国勢調査2020)。100%を超えるほど「昼に人が流入する街」、100%未満は「住宅地(ベッドタウン)」です。事業所の密度を人口で割るとき、この比率が高い街ほど夜間人口は分母として不適切になります。
センサス全数
経済センサス(2021年)による全事業所数。全国一律・全市区悉皆の「網羅」の数字です。台帳やチェーン集計より時点は古いものの、台帳が未公開の市区でも水準が分かります。
坪単価
1坪(約3.31m2)あたりの土地の値段。当サイトは地価公示(毎年1月1日時点の更地の正常価格)を万円/坪に換算して表示します。実際の取引価格・賃料そのものではありません。
実勢取引価格
国土交通省「不動産情報ライブラリ」が公表する実際に成立した売買の価格です。公示地価(更地の正常価格・鑑定評価)とは別物で、建物の価格や売り急ぎなどの個別事情を含みます。両者が食い違うのは異常ではありません。取引が5件未満の区分は表示していません(§3h-2)。

掲載していない業種(ジム・クリニックなど)は、営業許可の台帳が市区町村単位で公開されていないためです。学習塾・英会話・音楽教室など許認可のない業種は主要チェーンの教室数で、会社設立ベースの動向は業態レポート(新設法人キーワード)で読めます。