掲載データはすべて行政・公的統計の一次データから当社集計した実データです(定義と限界は算出方法・初めての方はサイトの読み方・引用はCC BY 4.0で自由)。
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どの駅に、何が何軒あるか — 駅ランキング 実データ

この駅の徒歩圏に、その業種の店が何軒あるか。1都3県に所在する1,551駅を業種別に並べています。

駅約800m圏の事業所数(自治体の許可・届出台帳などの実データから当社集計)。カテゴリ → 業種の順で絞り込めます(初期状態は全業種)。条件で駅を絞るには「詳細条件」を開いてください。

中学校の市場を見る(1都3県の総数・密度の上位・出店が多いエリアの商圏) ›

詳細条件(駅スクリーナー: 乗降客数・圏内人口・事業所数・密度・営業年数・法人純増で絞り込む)
条件をリセット

空欄は「条件なし」。条件を入れた変数が欠測(—)の駅は結果から外れます。下限値(+)・要確認(⚠)の駅も既定で外れます(上のチェックで含められます)。すべての条件はURLに入るので、そのまま共有・ブックマークできます。母集団は1都3県に所在する1,551駅(駅マスタ1,690駅のうち1都3県外の139駅は除外・訂正第1号)。

該当 953駅 | 並び: 事業所数の多い順
781〜840位を表示(14/16ページ)
= その自治体が台帳を公開していないための欠測(店が無いという意味ではありません)+ = 一部市区が台帳未公開のため下限値(順位の母集団からは外します) = 0件表示の注意・品質ゲートで保留中のセル台帳時点 = 台帳の最終収載月(取得は全て 2026-08): 3ヶ月以内 半年以内 1年以内 1年超 ?時点不明

順位の母集団について。順位は下限値(+)の行を除いた953駅で振っています(+の行は「—」)。駅ページの順位バッジ(1都3県の全駅分布での順位)と母数を揃えるためです。都県・路線で絞り込んでいる場合は、その絞り込みの中での順位になります。

順位エリア施設数乗降客数/日年数中央値データ時点比較追加
781 逆井 千葉県 柏市 1 12,303 2023年度 比較
782 作草部 千葉県 千葉市稲毛区 1 3,783 2023年度 比較
783 桜沢 埼玉県 寄居町 1 759 2023年度 比較
784 鮫洲 東京都 品川区 1 9,348 2023年度 比較
785 三ノ輪 東京都 台東区 1 39,685 2023年度 比較
786 三ノ輪橋 東京都 荒川区 1 3,266 2023年度 比較
787 里見 千葉県 市原市 1 33 2023年度 比較
788 佐原 千葉県 香取市 1 5,240 2023年度 比較
789 狭山市 埼玉県 狭山市 1 35,140 2023年度 比較
790 西武園 東京都 東村山市 1 3,070 2023年度 比較
791 西武新宿 東京都 新宿区 1 135,139 2023年度 比較
792 西武柳沢 東京都 西東京市 1 14,614 2023年度 比較
793 西府 東京都 府中市 1 18,184 2023年度 比較
794 関内 神奈川県 横浜市中区 1 146,908 2023年度 比較
795 千城台北 千葉県 千葉市若葉区 1 2,107 2023年度 比較
796 センター北 神奈川県 横浜市都筑区 1 76,253 2023年度 比較
797 洗足池 東京都 大田区 1 15,871 2023年度 比較
798 世田谷代田 東京都 世田谷区 1 9,041 2023年度 比較
799 瀬谷 神奈川県 横浜市瀬谷区 1 37,765 2023年度 比較
800 芝公園 東京都 港区 1 23,262 2023年度 比較
801 柴又 東京都 葛飾区 1 7,843 2023年度 比較
802 渋沢 神奈川県 秦野市 1 22,683 2023年度 比較
803 七里 埼玉県 さいたま市見沼区 1 17,229 2023年度 比較
804 市が尾 神奈川県 横浜市青葉区 1 36,996 2023年度 比較
805 市場前 東京都 江東区 1 11,285 2023年度 比較
806 下溝 神奈川県 相模原市南区 1 2023年度 比較
807 下落合 東京都 新宿区 1 10,815 2023年度 比較
808 下総神崎 千葉県 神崎町 1 2023年度 比較
809 下総中山 千葉県 船橋市 1 41,694 2023年度 比較
810 志村坂上 東京都 板橋区 1 27,062 2023年度 比較
811 品川 東京都 港区 1 1,153,064 2023年度 比較
812 品川シーサイド 東京都 品川区 1 28,947 2023年度 比較
813 信濃町 東京都 新宿区 1 38,594 2023年度 比較
814 新橋 東京都 港区 1 676,043 2023年度 比較
815 新大津 神奈川県 横須賀市 1 6,060 2023年度 比較
816 新羽 神奈川県 横浜市港北区 1 19,886 2023年度 比較
817 新宿 東京都 新宿区 1 4,491,688 2023年度 比較
818 新宿西口 東京都 新宿区 1 46,745 2023年度 比較
819 新宿三丁目 東京都 新宿区 1 190,718 2023年度 比較
820 新鎌ヶ谷 千葉県 鎌ケ谷市 1 102,059 2023年度 比較
821 新河岸 埼玉県 川越市 1 23,411 2023年度 比較
822 新柏 千葉県 柏市 1 19,181 2023年度 比較
823 新川崎 神奈川県 川崎市幸区 1 45,222 2023年度 比較
824 新検見川 千葉県 千葉市花見川区 1 39,354 2023年度 比較
825 新小金井 東京都 小金井市 1 3,624 2023年度 比較
826 新越谷 埼玉県 越谷市 1 134,580 2023年度 比較
827 新子安 神奈川県 横浜市神奈川区 1 39,038 2023年度 比較
828 新松田 神奈川県 松田町 1 19,352 2023年度 比較
829 新松戸 千葉県 松戸市 1 88,268 2023年度 比較
830 新習志野 千葉県 習志野市 1 22,660 2023年度 比較
831 新御茶ノ水 東京都 千代田区 1 77,610 2023年度 比較
832 篠崎 東京都 江戸川区 1 36,382 2023年度 比較
833 新柴又 東京都 葛飾区 1 4,586 2023年度 比較
834 新代田 東京都 世田谷区 1 7,885 2023年度 比較
835 新所沢 埼玉県 所沢市 1 45,869 2023年度 比較
836 新豊洲 東京都 江東区 1 7,144 2023年度 比較
837 新津田沼 千葉県 習志野市 1 58,399 2023年度 比較
838 新横浜 神奈川県 横浜市港北区 1 318,337 2023年度 比較
839 汐留 東京都 港区 1 32,853 2023年度 比較
840 汐入 神奈川県 横須賀市 1 19,748 2023年度 比較

該当953駅のうち781〜840位を表示。出典は国の公的施設データ(全数)。

⚠ 隣接駅の数値は合算できません

駅800m圏は円で重なるため、近接する駅(例: 原宿と明治神宮前は約350m)は同じ事業所を双方で計上します。エリアの総数・シェアを出すときは、圏域の重なりがない市区町村ビューを使ってください。

このサイトの用語(駅800m圏・台帳・「—」「+」の意味)
駅800m圏
駅から半径約800m(徒歩10分)。隣の駅と圏が重なるため、駅同士の数値は足し算できません。合計は市区町村ページで。
台帳
自治体が公開する営業許可・届出の一覧(美容所・理容所・飲食店など)。広告や口コミではなく行政記録です。
—(データなし)
その自治体が台帳を公開していないための欠測です。店が無いという意味ではありません。
+(下限値)
圏内の一部市区が台帳未公開のため、実際はこの数以上という意味です。
純増
設立 −(マイナス)廃業。増えた数から消えた数を引いた正味の増減です。
掲載チェーン計
行政台帳がない業種で、当サイト掲載チェーンの店舗数を合計したもの。業態の全数ではありません。
チェーン店の数え方
各ブランドの公式店舗一覧から取得した店舗数です。当サイトが掲載していないブランドは含まれないため業態の全数ではありません。とくに家電量販店は大手3社(ビックカメラ・ヨドバシカメラ・ケーズデンキ)が機械取得に応じておらず欠測しています。業種ごとにカバレッジが違う点にご注意ください。
病院
医療法上の病院(病床20床以上の入院施設)。診療所(無床〜19床)とは別に数えています。テナント需要そのものの指標ではありません——区画として流通する数ではなく、その街にどれだけ集客核・生活インフラがあるかを測る立地環境の指標としてお使いください(大学病院の周辺に調剤薬局・クリニック・介護事業所が集まる、といった読み方)。
昼夜間人口比率
昼間人口 ÷ 夜間人口 × 100(国勢調査2020)。100%を超えるほど「昼に人が流入する街」、100%未満は「住宅地(ベッドタウン)」です。事業所の密度を人口で割るとき、この比率が高い街ほど夜間人口は分母として不適切になります。
センサス全数
経済センサス(2021年)による全事業所数。全国一律・全市区悉皆の「網羅」の数字です。台帳やチェーン集計より時点は古いものの、台帳が未公開の市区でも水準が分かります。
坪単価
1坪(約3.31m2)あたりの土地の値段。当サイトは地価公示(毎年1月1日時点の更地の正常価格)を万円/坪に換算して表示します。実際の取引価格・賃料そのものではありません。
実勢取引価格
国土交通省「不動産情報ライブラリ」が公表する実際に成立した売買の価格です。公示地価(更地の正常価格・鑑定評価)とは別物で、建物の価格や売り急ぎなどの個別事情を含みます。両者が食い違うのは異常ではありません。取引が5件未満の区分は表示していません(§3h-2)。

掲載していない業種(ジム・クリニックなど)は、営業許可の台帳が市区町村単位で公開されていないためです。学習塾・英会話・音楽教室など許認可のない業種は主要チェーンの教室数で、会社設立ベースの動向は業態レポート(新設法人キーワード)で読めます。