掲載データはすべて行政・公的統計の一次データから当社集計した実データです(定義と限界は算出方法・初めての方はサイトの読み方・引用はCC BY 4.0で自由)。
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どの駅に、何が何軒あるか — 駅ランキング 実データ

この駅の徒歩圏に、その業種の店が何軒あるか。1都3県に所在する1,551駅を業種別に並べています。

駅約800m圏の事業所数(自治体の許可・届出台帳などの実データから当社集計)。カテゴリ → 業種の順で絞り込めます(初期状態は全業種)。条件で駅を絞るには「詳細条件」を開いてください。

詳細条件(駅スクリーナー: 乗降客数・圏内人口・事業所数・密度・営業年数・法人純増で絞り込む)
条件をリセット

空欄は「条件なし」。条件を入れた変数が欠測(—)の駅は結果から外れます。下限値(+)・要確認(⚠)の駅も既定で外れます(上のチェックで含められます)。すべての条件はURLに入るので、そのまま共有・ブックマークできます。母集団は1都3県に所在する1,551駅(駅マスタ1,690駅のうち1都3県外の139駅は除外・訂正第1号)。

絞り込み中: 学校 × 条件をクリア
該当 1,407駅 | 並び: 事業所数の多い順
61〜120位を表示(2/24ページ)
= その自治体が台帳を公開していないための欠測(店が無いという意味ではありません)+ = 一部市区が台帳未公開のため下限値(順位の母集団からは外します) = 0件表示の注意・品質ゲートで保留中のセル台帳時点 = 台帳の最終収載月(取得は全て 2026-08): 3ヶ月以内 半年以内 1年以内 1年超 ?時点不明

順位の母集団について。順位は下限値(+)の行を除いた1,407駅で振っています(+の行は「—」)。駅ページの順位バッジ(1都3県の全駅分布での順位)と母数を揃えるためです。都県・路線で絞り込んでいる場合は、その絞り込みの中での順位になります。

順位エリア施設数乗降客数/日年数中央値データ時点比較追加
61 王子 東京都 北区 21 161,494 2023年度 比較
62 大塚 東京都 豊島区 21 97,018 2023年度 比較
63 千駄木 東京都 文京区 21 25,947 2023年度 比較
64 新庚申塚 東京都 豊島区 21 2,649 2023年度 比較
65 白金台 東京都 港区 21 44,618 2023年度 比較
66 巣鴨 東京都 豊島区 21 208,930 2023年度 比較
67 横浜 神奈川県 横浜市西区 21 2,004,588 2023年度 比較
68 麻布十番 東京都 港区 20 60,971 2023年度 比較
69 東新宿 東京都 新宿区 20 66,633 2023年度 比較
70 北参道 東京都 渋谷区 20 20,737 2023年度 比較
71 巣鴨新田 東京都 豊島区 20 1,180 2023年度 比較
72 戸部 神奈川県 横浜市西区 20 15,161 2023年度 比較
73 浅草橋 東京都 台東区 19 140,436 2023年度 比較
74 千葉 千葉県 千葉市中央区 19 239,830 2023年度 比較
75 荏原町 東京都 品川区 19 14,501 2023年度 比較
76 旗の台 東京都 品川区 19 55,917 2023年度 比較
77 入谷 東京都 台東区 19 31,731 2023年度 比較
78 石川町 神奈川県 横浜市中区 19 55,458 2023年度 比較
79 要町 東京都 豊島区 19 36,137 2023年度 比較
80 庚申塚 東京都 豊島区 19 2,450 2023年度 比較
81 明治神宮前 東京都 渋谷区 19 86,582 2023年度 比較
82 三河島 東京都 荒川区 19 21,102 2023年度 比較
83 中野 東京都 中野区 19 599,402 2023年度 比較
84 中野坂上 東京都 中野区 19 270,402 2023年度 比較
85 日暮里 東京都 荒川区 19 620,416 2023年度 比較
86 西大島 東京都 江東区 19 24,873 2023年度 比較
87 大島 東京都 江東区 19 28,834 2023年度 比較
88 王子駅前 東京都 北区 19 9,239 2023年度 比較
89 六本木 東京都 港区 19 149,485 2023年度 比較
90 栄町 東京都 北区 19 789 2023年度 比較
91 三軒茶屋 東京都 世田谷区 19 155,829 2023年度 比較
92 新板橋 東京都 板橋区 19 26,262 2023年度 比較
93 四ツ谷 東京都 新宿区 19 326,065 2023年度 比較
94 赤羽岩淵 東京都 北区 18 103,152 2023年度 比較
95 曙橋 東京都 新宿区 18 33,879 2023年度 比較
96 板橋 東京都 豊島区 18 60,236 2023年度 比較
97 神泉 東京都 渋谷区 18 10,194 2023年度 比較
98 高円寺 東京都 杉並区 18 86,592 2023年度 比較
99 三田 東京都 港区 18 248,866 2023年度 比較
100 中井 東京都 新宿区 18 41,511 2023年度 比較
101 栄町 千葉県 千葉市中央区 18 454 2023年度 比較
102 下落合 東京都 新宿区 18 10,815 2023年度 比較
103 新大塚 東京都 豊島区 18 23,070 2023年度 比較
104 立川北 東京都 立川市 18 40,305 2023年度 比較
105 早稲田 東京都 新宿区 18 70,006 2023年度 比較
106 葭川公園 千葉県 千葉市中央区 18 1,971 2023年度 比較
107 赤羽 東京都 北区 17 191,364 2023年度 比較
108 千葉中央 千葉県 千葉市中央区 17 26,140 2023年度 比較
109 東神奈川 神奈川県 横浜市神奈川区 17 64,098 2023年度 比較
110 東尾久三丁目 東京都 荒川区 17 1,563 2023年度 比較
111 平沼橋 神奈川県 横浜市西区 17 8,294 2023年度 比較
112 池尻大橋 東京都 目黒区 17 56,812 2023年度 比較
113 稲荷町 東京都 台東区 17 15,438 2023年度 比較
114 十条 東京都 北区 17 64,214 2023年度 比較
115 亀戸 東京都 江東区 17 111,180 2023年度 比較
116 神奈川 神奈川県 横浜市神奈川区 17 4,065 2023年度 比較
117 錦糸町 東京都 墨田区 17 267,193 2023年度 比較
118 小岩 東京都 江戸川区 17 111,126 2023年度 比較
119 町屋二丁目 東京都 荒川区 17 775 2023年度 比較
120 西日暮里 東京都 荒川区 17 342,348 2023年度 比較

該当1,407駅のうち61〜120位を表示。出典は国の公的施設データ(全数)。

⚠ 隣接駅の数値は合算できません

駅800m圏は円で重なるため、近接する駅(例: 原宿と明治神宮前は約350m)は同じ事業所を双方で計上します。エリアの総数・シェアを出すときは、圏域の重なりがない市区町村ビューを使ってください。

このサイトの用語(駅800m圏・台帳・「—」「+」の意味)
駅800m圏
駅から半径約800m(徒歩10分)。隣の駅と圏が重なるため、駅同士の数値は足し算できません。合計は市区町村ページで。
台帳
自治体が公開する営業許可・届出の一覧(美容所・理容所・飲食店など)。広告や口コミではなく行政記録です。
—(データなし)
その自治体が台帳を公開していないための欠測です。店が無いという意味ではありません。
+(下限値)
圏内の一部市区が台帳未公開のため、実際はこの数以上という意味です。
純増
設立 −(マイナス)廃業。増えた数から消えた数を引いた正味の増減です。
掲載チェーン計
行政台帳がない業種で、当サイト掲載チェーンの店舗数を合計したもの。業態の全数ではありません。
チェーン店の数え方
各ブランドの公式店舗一覧から取得した店舗数です。当サイトが掲載していないブランドは含まれないため業態の全数ではありません。とくに家電量販店は大手3社(ビックカメラ・ヨドバシカメラ・ケーズデンキ)が機械取得に応じておらず欠測しています。業種ごとにカバレッジが違う点にご注意ください。
病院
医療法上の病院(病床20床以上の入院施設)。診療所(無床〜19床)とは別に数えています。テナント需要そのものの指標ではありません——区画として流通する数ではなく、その街にどれだけ集客核・生活インフラがあるかを測る立地環境の指標としてお使いください(大学病院の周辺に調剤薬局・クリニック・介護事業所が集まる、といった読み方)。
昼夜間人口比率
昼間人口 ÷ 夜間人口 × 100(国勢調査2020)。100%を超えるほど「昼に人が流入する街」、100%未満は「住宅地(ベッドタウン)」です。事業所の密度を人口で割るとき、この比率が高い街ほど夜間人口は分母として不適切になります。
センサス全数
経済センサス(2021年)による全事業所数。全国一律・全市区悉皆の「網羅」の数字です。台帳やチェーン集計より時点は古いものの、台帳が未公開の市区でも水準が分かります。
坪単価
1坪(約3.31m2)あたりの土地の値段。当サイトは地価公示(毎年1月1日時点の更地の正常価格)を万円/坪に換算して表示します。実際の取引価格・賃料そのものではありません。
実勢取引価格
国土交通省「不動産情報ライブラリ」が公表する実際に成立した売買の価格です。公示地価(更地の正常価格・鑑定評価)とは別物で、建物の価格や売り急ぎなどの個別事情を含みます。両者が食い違うのは異常ではありません。取引が5件未満の区分は表示していません(§3h-2)。

掲載していない業種(ジム・クリニックなど)は、営業許可の台帳が市区町村単位で公開されていないためです。学習塾・英会話・音楽教室など許認可のない業種は主要チェーンの教室数で、会社設立ベースの動向は業態レポート(新設法人キーワード)で読めます。